仕事と介護の両立・応用編
「両立の基礎と介護にかかるお金」(録画・約60分)
介護にかかる費用と、「お金の備え」の具体的な手段とは。両立のための基本をおさえた上で「お金の備え」と「金銭管理」の重要性を理解し、具体的なアクションへとつなげることをねらいとしたセミナー動画をご視聴いただけます。
配信期間2024/3/11~2024/3/19
仕組みや風土をつくりたいと考える企業のお役に立つこと。
仕事と介護を両立させたい一人ひとりのお役に立つこと。
わたしたちは、Work&Careサービスを通して、
働く人の「仕事と介護の両立」を支援してまいります。
働く人の「仕事と介護の両立支援」を通して、
企業の課題解決をサポートしたい。
Work&Careサービスは、介護する人の視点でわかりやすい、
ワンストップナビゲーションを提供します。
私たちは、従業員の方の「仕事と介護の両立支援」を支援するサービスを提供しています。
サービスをどのようにご活用いただいているのか、その反響など、導入いただいている企業様にお話をうかがいました。
介護にかかる費用と、「お金の備え」の具体的な手段とは。両立のための基本をおさえた上で「お金の備え」と「金銭管理」の重要性を理解し、具体的なアクションへとつなげることをねらいとしたセミナー動画をご視聴いただけます。
配信期間在宅介護から施設介護、病院から施設介護など、心身の変化や状況変化とともに介護態勢の見直しが必要になった時、選択肢として知っておきたい高齢者施設の種類、費用、施設選びのポイントなど、事例に沿って解説していきます。
配信期間介護休業制度周知義務化に伴い、周知をするだけでは介護離職は防げません。
制度を使いやすい風土や上司とのコミュニケーションなど、仕事と介護を両立していくために、組織風土のテーマも重要です。
多くの企業の両立支援を行ってきた弊社の両立支援・専門家よりご説明いたします。
講師:井木 みな恵(いぎ みなえ)
株式会社ベネッセシニアサポート
法人事業部 事業部長
社会福祉士・キャリアコンサルタント・キャリアデベロップメントアドバイザー(CDA)
男性育児休業の取得率公表や人的資本開示の義務化に伴い、取得率100%を達成した企業様も増えている一方、「取得日数が短いまま」であることに課題を感じていらっしゃるご担当者様も多いのではないでしょうか。
取得日数を確保し育児休業の本来の目的を達成するために必要な支援をご紹介します。
育児と介護、介護と孫支援など、少子化・高齢化におけるケアのかたちは複合化・多重化しています。仕事を続けながらの多重ケアの課題について考えるセミナー動画をご視聴いただけます。
配信期間来年度の育児・介護休業法の改正法案では、「介護休業」を従業員に周知することを義務とする方向で調整されています。
介護離職を防ぐ鍵は管理職。介護休業周知・風土醸成のための取り組みを考えます。
少子高齢化の進行、介護者自身が抱える背景の多様化により介護はますます身近で複雑な問題になってきています。介護者の増加によって企業はどのような影響を受けるのか。人財を守るための施策を考えていきましょう。
配信期間仕事と介護の両立を可能にするためのマネジメントとは?管理職の方を対象としたセミナー内容を体験していただけます。
配信期間先日、「女性活躍・男女共同参画の重点方針」が制定されました。多様な背景を持つ従業員が多様な働き方を選択し活躍できる場を整えることがますます求められています。女性はもちろん、男性やすべての人が働きやすい社会をつくっていくために、企業ができる取り組みを考えてみませんか。
配信期間「健康経営」は各社様とも関心の高いトピックスではないでしょうか。弊社でも「健康経営」に関連するセミナーを開催しております。近年 “フェムテック”の言葉に代表されるように、女性の健康課題は各業界から注目されています。なぜ今女性の健康支援を企業が行う必要があるのか、あらためてご確認いただける機会をご用意しました。
配信期間介護をしながら就業しているビジネスケアラーが増加傾向にあります。この背景をうけて、今後企業において、対象となる従業員に対し「介護休業等制度等の周知義務化」が厚労省で検討される見込みです。
仕事と介護の両立が社会問題化している今、企業としてどのように両立支援に取り組むべきか考えます。他社ではどのように施策を行っているのか、情報交換の場としてもご活用いただけます。
団塊の世代が全員「後期高齢者」となり介護問題がより深刻になり出すと予想される「2025年問題」がもう目前に迫っています。
しかし介護問題は顕在化しにくく、「ニーズが把握できない」「何から行ったらいいかわからない」「ゴール設定が見えない」などとお困りの担当者様の声も多く伺います。
今回の動画では、そんな仕事と介護の両立支援として企業が行う取り組みのポイントと、有効な施策についてをご紹介しています。
ぜひ一度ご覧ください。
NTTテクノクロス株式会社
東京女子医科大学
京浜急行電鉄株式会社
サントリーパブリシティサービス株式会社
森永乳業株式会社
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株式会社MCEAホールディングス
株式会社博報堂
株式会社博報堂DYメディアパートナーズ
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